ECビジネスにおいてはプラットフォームの選定が重要になってきています。ECにおけるプラットフォームとは、まずどこで売るかという話がでてきます。
すでにあるモールに出店するか、自社でECサイトを構築するかの2パターンにわかれます。
モールへの出店は、楽天やAmazonやYahoo!ショッピングなどへの出店です。自社でのECサイトの構築というのはShopifyやbaseといったツールを使いECサイトを構築することです。後ほど説明しますが、自社でのECサイトの構築といってもどのプラットフォームを使うかによって変わってきます。
楽天やAmazonなどの出店について説明します。楽天とAmazonはビジネスモデルが大きく異なりますが、楽天を中心としたモールのビジネスについて説明します。
モールへの出店は飲食店に置き換えると、イオンなどのショッピングセンターに出店することです。いい例えなのかはわかりませんがショッピングセンターに飲食店を出店すると、集客の面で大きく苦労することはありませんよね。
自社モールで出店するのは、自分で物件を借りて飲食店を開くようなものです。いくら人通りがあるといっても、お客がくるとは限りません。
ショッピングモールに出店する場合は、売上の一定比率を徴収されることになったり、出店料が高かったりと、集客が楽な分、費用も多くかかります。
一方、自分で土地を借りて店を開く場合は、安い物件と地代を探せば、固定費を抑えることができます。店として人気が出て集客に苦労しなくなった場合は利益の額も大きくなります。
このように、すでにあるECモールに出店するか、もしくは自前でECモールを構えるかで大きく異なってきます。
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ECプラットフォーム選定
前置きが長くなりましたが今回は自前でECモールを構える場合のECプラットフォームの選定についてお話します。
自前のプラットフォームといっても、どこまで自前で作るかによって必要な予算は大きく変わってきます。
一番簡易なものは、shopifyやBASEといったECプラットフォームを使うことで、プログラミングをする必要がほとんどなくECサイトを構築することができます。いわゆるノーコードと呼ばれるツールです。Amazonや楽天もプログラミングが必要がなくECサイトを構えることができますが、出店料や手数料を大きくとられます。しかし、Shopify やBASEは出店料をとられることなく、自前のECを作ることができます。その代わり集客は自分で行わないといけません。
自前のECプラットフォームで、ShopifyやBASEほど手軽ではないが、最低限のプログラミングによって構築できるのがEC Forceです。ECForceは、定期通販に特化したECカートであり、多くの通販企業やD2C企業に採用されています。ShopifyやBASEは定期通販の機能には特化していないため、定期通販を行う会社ではあまり採用されていません。
大企業になると、ECサイトに既存のECカートを使わず、全てを自前で用意します。会員登録機能や決済機能、商品選択機能などすべてを自社で開発することがあります。いわゆるフルスクラッチと呼ばれ、アクセンチュアやIBMといったコンサルティング会社がシステム開発をすることもあります。
自社開発にすべてできるとカスタマイズがしやすいため、自社の目的に沿ったECサイトがつくれます。
ただし、全てを自社で開発するのはほぼ大企業のみです。また立ち上げ時などは簡易に作れるECカートを採用することが増えています。
ECプラットフォームの選定においては、目的に照らし合わせて、費用と期間と相談しながら作っていくことが重要です。
ベンチャー企業は初期投資にそれほどお金を投じれない一方、ユーザーへの購入体験もブランドエクイティを高めるうえで重要ですので、デザインに手を抜きすぎてはいけません。
Amazonへの出店
Amazonへの出店ですが、Amazonにはいくつかの仕組みがありますが、フルフィルメント by Amazon(FBA)が最も馴染みがあるかもしれません。
Amazonの倉庫に商品をあずけ、配送まで含めて代行してくれます。AmazonはあくまでAmazonが主体となってビジネスをすすめるために、効率化が進んでおり、Amazonで商品を購入する消費者からすると配送スピードの面でメリットがあります。
Amazonは口コミ対策や、検索で上位表示する対策が十分になされていると、販売量が増えていきます。
こうした対策を行う専門業者も多く存在します。
また、AmazonはFBAではない仕組みもあるため、ビジネス形態が多岐にわたってきています。
楽天への出店
楽天はフリーマーケットのような場所だと思っていただくとわかりやすいです。場所だけ提供して配送を含めたところは各社で行います。そのため注文が入ってから配送までに時間がかかります。楽天もAmazonのようなサービスを展開していますが、まだまだといったところが実情です。
しかし、楽天は、個人商店らしさが残っており、産地特産品などを購入する際に私自身もよく利用します。最近ではふるさと納税もできるようになっています。
自社でのECサイトの構築
自社でのECサイト構築は非常に奥が深い領域です。
ECサイトの構築には度合いがあります。ここでは大きく3つの段階に分けて紹介します。
- ShopifyなどのECサイト立ち上げツールを使って構築
- ecforceなどの定期通販向けECカートを使用し、サイト構築
- すべてを自前で構築
１．ShopifyなどのECサイト立ち上げツールを使って構築
近年のECのトレンドであり、初期費用があまりない個人でもECサイトが作れるようになりました。ShopifyやBASE、STORESなどを使うと自分だけのECサイトを開設することができます。STORESはスマホでも設定がしやすくなっており、初心者向けのサイトとなっております。
Shopifyをはじめとする、こうしたEC開設ツールが革命的だったのは大きく3点あります。
1つ目が低料金で作れること。
2つ目は簡単につくれること。
3つ目はクレジットカードが伴う決済手段もすぐに導入できること。
この3つがでてきます。
1つ目の低料金に関してですが、Shopifyは月額3000円ほどで利用できます。プランを1つアップロードしても月額8000円ほどです。ECに馴染みのない方にはもしかしたら相場感がわからないかもしれませんが、Amazonなどでの出店でも初期で数十万、EC-Cubeや侍カート、ecforceといったカードでも初期費用と、月間数万円のコストがかかってしまいます。
コスト面で、Shopifyは大きく優位にたっています。STORESにいたっては0円のプランと2000円のプランがあり、実質無料でサイト作成ができます。サブスクリプションのビジネスモデルの流行もあり、ECサイト自体が初期のコストをかけずにできるようになっています。
2つ目の簡単に作れる点です。プログラミングやWEBサイトを作ったことがない方でも簡単に作れます。プログラミングの知識は立ち上げるだけならほとんどいらず、人によっては初心者でも数時間でECサイトができてしまいます。
おしゃれなテンプレートもそろっているため容易にサイトを立ち上げることができます。特にワードプレスを触ったことがある方であれば、同様の感覚で作成が可能です。
3つ目のクレジットカードについてですが、この点が大きいと個人的には考えています。従来のECサイトであれば、自前でクレジットカード決済機能を設けるには審査時間がかかるため導入をすぐできるわけではありませんでした。クレジットカードはVISA、AMEX、JCBなどが存在し、楽天カードや三井住友カードなどの種類が存在します。これらのクレジットカードを使うためには、決済代行業者が必要となり、決済代行業者が各ECサイトにクレジットカード決済を導入するか決定します。
決済代行業者は、ソフトバンクやGMOなどがあります。
しかし、ShopifyなどのECサイト作成サービスは、Shopify Payといった自前の決済サービスを保有しているため、サイト開設後すぐにクレジットカード決済の導入が可能になりました。
立ち上げようとおもった当日にお客さんに対して商品を売ることが可能になったのです。
２．ecforceなどの定期通販向けECカートを使用し、サイト構築
定期通販向けのECカートもあります。たまごリピート、侍カート、リピスト、ecforceなどが該当します。
先程述べた、BASE、STORESなどは、定期通販に向いているECサイトではなく、１回ごとに購入することを想定したサービスです。一方、たまごリピート、侍カート、リピスト、ecforceなどは定期通販を想定しており、1度購入していただいた顧客に対して毎月決済をして商品を届けることができます。
一方、定期通販向けのECサイトは、ランディングページ(LP)と呼ばれる、1ページの縦長ページの最後に購入フォームを挿入します。
定期通販業界は昨今のD2Cブームにのってさらにのびていくと予想されています。ただし、プログラミングの知識が必要になるので、エンジニアやデザイナーに依頼することになります。
３．すべてを自前で構築
3の自前でのサイト構築ですが、大企業のECサイトは自前で構築することが多いです。特にアパレル系企業のECサイトを見ると自前で構築し、サイト制作に数千万円から時には数億円のシステムとなっています。
倉庫と連動して、購入体験から配送までを一貫してカスタマイズできるのが特徴です。一方こうした開発を外注している会社も多く、自社ではメンテナンスできないレガシーなECサイトも見受けられます。
20年前は選択肢がありませんでしたが、現在はサイト開発に大規模な投資をすべきかは要検討すべきでしょう。セキュリティ対策面でも自社開発サイトであってもトラブルが起きることがあるため、大規模システムの場合は自社内に知識、経験があるエンジニアがいることが重要です。
なおECカートについては、こちらの記事にてサービスごとの特徴を解説しておりますので、合わせてご確認ください。
ECプラットフォームの移行
すでにあるECプラットフォームを移行することはよくあります。そのため、売上に応じて、ECカートを変えることは珍しくないので拡張したときの想定をどうしていくか考えて置く必要があります。
データがきれいに正規化されていなかった場合は、移行が大変になりますので、蓄積されていくデータを最初の段階からきれいにしておくとよいでしょう。
